たった10名程度の”家族葬” - 後日届いた請求額はこちら

10名ほどの少人数での家族葬なら、費用もそれなりに抑えられるはずだと考える人は多くいます。ところが、通夜・告別式の進行、会場費、火葬料、返礼品や飲食代などが積み重なると、「想像より高かった」と感じることもあります。まずは、10名規模の家族葬でどのような費用が発生しやすいのか、全体像から整理してみましょう。

一般的に、家族葬の請求書には「基本プラン料金」のほか、オプションや実費が細かく計上されています。祭壇のグレード、棺や骨壺の種類、遺影写真、マイクロバスの有無、会葬御礼や返礼品の内容など、選ぶものによって総額は大きく変動します。事前に「どこからどこまでがプランに含まれているのか」を確認しておくことが大切です。

直葬費用はどのくらいか

最もシンプルな形の送り方として、通夜や告別式を行わず、火葬のみを行う「直葬」があります。直葬費用は、地域や火葬場、葬儀社によって差はありますが、都心部でもおおよそ15万〜30万円前後に収まるケースが多いとされます。これには、搬送、安置、棺、納棺、火葬手続きの代行、骨壺などが含まれるのが一般的です。

一方で、10名程度の家族葬になると、祭壇の設営や式場使用料、司会進行、読経、会葬者用の飲食や返礼品などが加わり、直葬に比べて費用は一気に膨らみます。同じ人数でも、通夜・告別式を行うかどうか、宗教儀礼を伴うかどうかでトータルコストが大きく変わる点を押さえておきましょう。

葬儀費用 比較表で見る家族葬の立ち位置

自分たちの選んだプランが高いのか安いのかを判断するには、ほかの葬送形式と比べてみるのが有効です。ここでは、直葬、小規模な家族葬、一般葬、社葬という4つのパターンを取り上げ、葬儀費用 比較表のイメージとして整理してみます。あくまで目安ではありますが、相場感をつかむことで「どこまでが想定内か」をイメージしやすくなります。

10名程度の家族葬の場合、首都圏では総額40万〜80万円程度に収まることが多いとされます。これに対し、一般葬では100万円を超えるケースも珍しくなく、社葬になるとさらに大きな金額になるのが一般的です。自分たちの希望する規模感が、こうした全体の中でどの位置づけにあるのかを確認しておくと安心です。

直葬費用との比較を意識しつつ、代表的な葬儀社のプランをもとに、おおまかな価格帯をまとめると次のようになります。

本記事で記載している価格・料金・費用は、入手可能な最新情報をもとにした概算であり、将来的に変更される可能性があります。実際に金額を比較したり契約したりする際には、必ずご自身で最新の情報を調べたうえで、慎重に判断してください。

葬儀費用 抑えるためのポイント

10名ほどの家族葬で後から届いた請求額に驚かないためには、事前の情報収集と見積もり確認が欠かせません。葬儀費用 抑えるための基本として、まず複数社から見積もりを取り、「プランに含まれるもの」「別料金になるもの」を一覧で比べておきましょう。同じ家族葬プランでも、祭壇や棺のグレード、返礼品の単価などが異なれば、総額に数十万円の差がつくこともあります。

また、人数が少ない家族葬では、会場を小さめのホールや自宅近くの斎場にすることで、会場費や移動費を抑えられる場合があります。飲食についても、会食の有無や内容を事前に決めておくことで、想定外の追加負担を避けられます。見積書の「数量」「単価」を一つひとつ確認し、必要性の低いオプションは思いきって外すことも検討しましょう。

葬儀 社葬 費用との違いを理解する

少人数の家族葬であっても「それなりの金額だ」と感じるのに対し、企業が主催する社葬は、規模も費用もまったく別物です。葬儀 社葬 費用には、会場を大規模ホールやホテルにするための使用料、多くの参列者を想定した祭壇・装花、記帳や案内を行うスタッフの人件費、社名を掲出した看板や式次第の作成費など、家族葬にはない項目が多数含まれます。

そのため、社葬の総額は数百万円に達することも珍しくありません。これと比べれば、10名規模の家族葬の請求額が数十万円であっても「妥当な水準」といえる場面は多いでしょう。ただし、遺族から見ると、直葬と比べたときの差額は決して小さくありません。どの程度の儀礼性や会葬者数を想定するのか、望む見送り方に合わせて無理のない範囲でプランを検討することが大切です。

最後に、10名程度の家族葬で後から届く請求額を冷静に受け止めるためには、自分たちが何にどれだけお金をかけたいのかを、事前に家族で話し合っておくことが重要です。直葬を含めたさまざまな選択肢の直葬費用や相場を知り、比較しながら「これなら納得できる」というラインを決めておけば、請求書を受け取ったときにも過度な不安や後悔を感じにくくなります。